本作で描かれるのは2020年に起こったパンデミック後のアメリカの現状。M&Aにより巨大食品企業の寡占化が一層進み、個人農家は衰退。結果的に貧富の格差が大きく広がってしまっている実態。映画は、一部の多国籍企業による、効率的ではあるが利益拡大だけを追求する脆弱なフード・システムの問題を提起する。食品企業のCEOは巨額の報酬を得ている一方で、アメリカの労働者の最低賃金は15年間変わらず。農業従事者は移民が多く低賃金で働かされている。インフレを考慮すると、労働者の最低賃金は1960年代よりも低くなっているという。生産者を守る仕組みであるフェアトレードは始まっているが、それに反対する巨大企業も根強く残る。近年の大きな変化が「超加工」食品の急増。添加物、人工甘味料、合成香料などを化学的に調合した超加工食品は、食生活において大きな健康問題を引き起こしている。ニュージャージー州の上院議員コリー・ブッカーによると、ここ10年間でアフリカ系アメリカ人の子供は糖尿病の発症率が2倍になっているという。本作では、解決策を求め、サステナブルな未来を作り出そうと奮闘する農家や肉を使わないベンチャー食品企業、活動家や政治家たちの前向きな姿も描かれる。