地球温暖化によって、世界中の生態系が大きく変わりつつある。北極ではこれまでにない現象が発生。それらの影響は、我々の住む日本にも…海温が上昇し、日本各地で取れる魚に“異変”が生じているのだ。それまで見たこともなかったような魚が水揚げされ、加工の仕方もわからず、未利用魚となってしまうことも少なくない。それらの海の幸を必要とする人々がいるのも事実だが、このマッチングは、複雑なパズルを解くように難しい。そんな中この難題に立ち向かうのが、東京・埼玉で産地と消費者を結ぶ体験型の鮮魚店「サカナバッカ」を10店舗運営する「フーディソン」だ。独自の戦略で、未利用魚を有効活用しようと奮闘するフーディソンの挑戦を追った。 （Ｃ）テレビ東京

今、社会インフラの維持・管理は、国家的な転換期を迎えている。今年1月28日、埼玉県八潮市で発生した下水道管破損による道路陥没事故では、道路を走行していた運転手の命を奪い、周辺120万人に下水道の使用自粛を求めるなど深刻な被害をもたらした。実は、こうした下水道管破損による道路陥没事故は、全国で年間約2600件も起こっている。下水道管だけでなく道路や橋など、高度経済成長期に集中的に整備されたインフラ全体の老朽化が進む一方、予算や人員は不足し、調査・点検・補修が追い付いていない。半世紀以上にわたって当たり前に経済活動や生活を支えてきた社会インフラに今、危機が迫っている。深刻な人手不足で対応が極めて厳しい状況の中、ニッポンの大問題に新たな技術で立ち向かう人々の挑戦を追う。 （Ｃ）テレビ東京

アメリカのトランプ大統領が打ち出す保護主義的な関税政策は、自由貿易体制の転換点となるのか？トランプ政権は関税政策でアメリカに製造業を取り戻すと主張している。「トランプ関税」の本気度を測りながら、対応に追われる日本の製造業に密着した。自由貿易体制に基づきアメリカ市場で稼いできた日本の大手メーカーは、「トランプ関税」によって衝撃を受けた。中国やアジアで部品を調達し、アメリカ市場で稼ぐというグローバルなサプライチェーンは、今後も持続可能なのか？これまで主に日本で製造し、アメリカに輸出してきた中堅の自動車部品メーカーは、「トランプ関税」を乗り越えることができるのか？約30年前の日米自動車交渉以来のピンチを、再び技術で克服しようとする取り組みを追った。 （Ｃ）テレビ東京

真夏の参議院議員選挙が迫るなか、その前哨戦となったのが東京都議会選挙。「物価高」、「賃上げ」、「コメ騒動」、「裏金問題」など4年前の前回選挙から状況は大きく事情が変わっていた。国政政党と巨大な支持団体との関係が揺らぐ一方、新たな勢力が台頭を目指し、波乱も生まれた首都決戦。しかし、投票したのは有権者の半数以下という現実も…。ガイアは「一票の重み」を噛みしめて未来への一票を投じる人々の決断を追った。 （Ｃ）テレビ東京